大半の方がご存じと思いますが、いらなくなったものを“捨ててしまう”のではなく、分類して集め“再利用する”ことです。 一般的になじみが深いのは、新聞紙・牛乳パック・PETボトル・空缶・ボロ布などのリサイクルですね。

リサイクルにも２種類あります。それは「サーマルリサイクル」と「マテリアルリサイクル」です。

「サーマルリサイクル」とは、廃棄物を「燃料」として利用する利用法です。
燃やしてしまうのですから、あまり地球にやさしい再利用法とは言えませんが、ゴミとして燃やしてしまうよりは良いことです。

「マテリアルリサイクル」とは、廃棄物を「材料」にして、別の製品を作る再利用法のことです。しかし、いらなくなったものを再利用する際にも、新しいものを作る時と同じようにエネルギーが必要となります。ものを再生するために、たくさんのエネルギーを使っていては、リサイクルの意味はなくなってしまうという問題があります、『３Ｒ』の最後は、リデュースです。これは、いらなくなったものを“捨ててしまう”こと自体を見直すことです。必要のないものは買わない、使い捨てのものなどゴミになりそうなものは使用しないなど、ものの量を“減らす”ことです。ゴミの量を減らすにはもっとも簡単で効果のある考え方です。

国際標準化機構（ISO）による環境マネジメントシステムの認証規格。
企業が環境に対する負荷を減らしていくための努力目標を設定し、そのための人材教育やシステム構築を行った結果を認証機関が認定するものです。 TYPE 。 取得時は第三者認証として登録されます。

直訳してごみ固形化燃料とも呼ぶ。生ごみ・廃プラスチック、古紙などの可燃性のごみを、粉砕・乾燥したのちに生石灰を混合して、圧縮・固化したものをさす。乾燥・圧縮・形成されているため、輸送や長期保管が可能となり、熱源として利用される。
石炭との混用が可能であり、セメント焼成にも利用できる。発熱量は、1kg当り約5,000kcalで、石炭に近い。
現行法の体系下では、原料が廃棄物であるために、RDFの製造は一般廃棄物の中間処理方法のひとつとみなされ、市町村が事業主体となって焼却処理されている。RDFを焼却する処理施設は、ダイオキシン類をはじめ、大気汚染物質の排出抑制措置がとられ、粉塵の飛散防止、廃ガス処理、ダイオキシンの濃度測定などが義務付けられている。なお、廃熱は電気、スチームなどに利用されている。

Refuse Paper&Plastic Fuelの略称で、紙とプラスチックを主な原料とした固形燃料を指します。RPFは廃プラスチックと故紙から作られるため、その品質が安定しており、高カロリーな燃料として最近注目を集めています。

RDFとRPFの違い

RDFはRefuse Derived Fuelの略で「廃棄物を燃料化したもの」という意味を持っています。RPFも厳密に言えばRDFに違いないのですが、日本では「廃棄物（一般廃棄物を含む）を燃料化したもの」がRDFとして一般的に定義されています。一般廃棄物は分別が徹底出来ないため有機物や不燃物が混入し、RDFの品質が一定しないと言われています。そのためRDFはカロリーが低かったり、有機物の発酵によって発熱するといった危険性が指摘されています。

一般には、水中の浮遊物質が沈殿または浮上して泥状になったものをいい、工場排水や下水、浄水などの水処理施設の沈殿槽などで水から分離された汚濁物が泥状化したものや、河川や湖沼の水底に沈殿している底質などがあります。

企業が経営方針の中で環境に関する目標を設定し、計画策定・実施・運用にあたって必要とする組織や責任、実務、手順、プロセスおよび経営資源のこと。
その仕様および利用の手引きとなる国際規格がISO14001です。

使用済の物質に化学処理を加えて他の物質に転換し、再利用すること。廃プラスチックの油化、高炉原料化、コークス炉原料化などが実用化されています。

鉄、ニッケル、クロムなどの鉱物を乾式精錬する際に生じた目的成分以外の溶融物質。一般的には、高炉、転炉、電炉などの残さい、キューポラのノロ、ボタなどが含まれます。その他には、鉄鋼業、輸送機械製造業から排出される鋳物廃砂、非鉄金属製造業のアルミドロスなどがあります。

製品としての使用を終えた紙、すなわち古紙を製紙原料などに再生してトイレットペーパーや各種用紙など他の紙製品に再利用したり、他の用途に用いること。

廃棄物の最終処分（埋め立て処分）を行う場所。有害物質が基準を超えて含まれる燃えがら、ばいじん、汚泥、鉱さいなどの有害な産業廃棄物は「しゃ断型処分場」に埋め立てられています。

事業活動に伴って発生する特定の廃棄物。多量発生性・有害性の観点から、汚染者負担原則に基づき排出事業者が処理責任を有するものとして現在20種類の産業廃棄物が定められています。うち、特定の事業活動に伴って発生するものに限定される品目が7種類（業種限定産業廃棄物）あります。

使用中は、通常のプラスチックと同様の機能を発揮し、廃棄後は、自然界の微生物によって水と二酸化炭素に分解されるプラスチックです。原料は、とうもろこし、小麦、でんぷんや石油です。

「エミッション」は「排出」を意味します。
ゼロエミッションとは、資源循環型社会 を目指した考え方で

RPFを作りやすいサイズに砕く。

製品としての使用後に廃棄されたプラスチックを再利用すること。
その手法には、プラスチックを溶かすなどして原材料に戻し他のプラスチック製品に再生使用する「マテリアルリサイクル」と、プラスチックを焼却するなどして発生するエネルギーを電気や熱として取り出す「サーマルリサイクル」があります。

焼却施設から排出される焼却残渣の総称。電気業、パルプ・紙・紙加工品製造業、化学工業などで、火力発電所の石炭ボイラーから発生する石炭がら、灰かす、炉清掃掃出物等が代表的なもの。

消費者、自治体、事業者がそれぞれの立場で容器包装（缶、びん、ペットボトルなど） のリサイクルを推進するために、1997年4月に施行されました。容器包装を利用した 中身メーカー、容器包装を生産・販売した容器包装メーカーなどの事業者に再商品化を義務づけ、2000年4月からは段ボールなどの紙容器やプラスチック容器も適用対象となりました。

廃棄物を再生使用すること。
一般的には、紙、鉄くず、アルミニウム、ガラスびん、布など有価物の再生使用、不用品交換などのことをいいます。リサイクルの効用として、資源やエネルギーの節約、ごみの減量化による環境保全、ごみ処理費の節約、経済活動の活性化などがあります。

廃棄物をリユース、リサイクルする前に、発生自体を抑制する手法。
そのためには、原材料の効率的な利用や使い捨て製品の製造・販売等の自粛、製品の長寿命化、環境負荷の高い材料を使用しないことなど、製品の設計・製造段階から流通段階までの配慮が必要とされます。

使用を終えた製品を、基本的な形を変えずに他の利用法で用いること。
リデュース （廃棄物の発生抑制）とリサイクル（廃棄物の再利用）の中間に位置しています。